「土木構造物ってどんなふうに作られていくのだろう？」
「事業主体、建設会社、コンサルタントではどんな仕事をするのだろう？」
この研修に参加すればそんなことが一遍に分かります。
進行中の大規模土木プロジェクトの現場に触れながら、将来の自分の姿を想像してみよう！
＊当研修に採用活動はありません。土木業界の様々な業務を体験し、土木の仕事を研究する最適な研修です。

主催	（公社）土木学会関西支部
協力	大阪市 鴻池組・あおみ・久本JV (株)エイト日本技術開発
研修内容（予定）	淀川左岸線（2期）事業を例に取り上げながら、以下の研修を行う。 全体研修 部門別研修（事業主体部門、施工業者部門、建設コンサルタント部門） ディスカッションと研修成果の取りまとめ・発表等
研修期間	2022年8月31日(水)～9月2日(金)　（概ね8時～17時）計3日間（予定）
研修場所	下記の3箇所（日程によって変わります） 大阪市建設局　淀川左岸線2期建設事務所 　〒553-0005　大阪市福島区野田6-2-16 鴻池組・あおみ・久本JV 　〒553-0001　大阪市福島区海老江3-24 (株)エイト日本技術開発 　〒532-0011　大阪市淀川区西中島5-5-15新大阪セントラルタワー５F
募集人数	20名程度 対象：土木系の大学生(2年生以上)、大学院生 　　　土木系の高等専門学校本科（4年生以上）、専攻科の学生 （応募多数の場合は、当選者への連絡をもって発表にかえさせていただきます）
研修条件	交通費（自宅～研修場所の最寄駅）は自己負担になります。 学研災（学生教育研究災害障害保険）、学研賠（学研災付帯賠償責任保険）の加入が必要です。 研修場所まで片道2時間以上かかり、かつ土木学会関西支部が必要と認めた場合、宿泊費5,000円/1泊を補助します。
応募締切	2022年6月30日(木)
申込方法	こちらの申込フォームからお申し込みください。
注意事項	服装等の詳細につきましては、当選者に直接ご案内致します。
問合せ先	公益社団法人土木学会関西支部 TEL：06-6271-6686　FAX：06-6271-6485

実地研修の趣旨

　我が国の良好な国土開発や保全をけん引するリーダーや担い手の育成に資するため、土木系の学科等を専攻する学生や大学院生が、在学中に土木に関わる仕事に「やりがい」を見いだすきっかけが必要であるとの認識に立ち、進行中の大規模土木プロジェクトにかかる実際の業務を体感できるような実地研修を行います。
　具体的には、官公庁、建設業者、コンサルタント等の関係機関がどのような役割でプロジェクトに関わっているのかを、座学による知識の習得のみならず、実地研修で各関係機関の業務を体験します。
　本研修は、専門教育で学んだ知識が実際の仕事の現場でどのように活用されるのかを在学中に理解することによって、更なる学びの意欲を促進することと共に、自らのキャリアデザインを描く上で参考となる情報を得る機会を提供することを目的としています。

研修の内容(予定)

（※工事の進捗状況等により掲載内容とは異なる場合があります）

全体研修
オリエンテーション、現地見学 淀川左岸線（2期）事業の経過・事業概要説明 講義（公共事業の流れ）
部門別研修（３日間）
事業主体部門（1日）	施工業者部門（1日）	建設コンサルタント部門（1日）
事業計画の立案 地域との関わり・防災 現場での業務の進め方（現地調査、積算から竣工まで） 若手職員との対話	安全朝礼・危険予知活動 現場概要説明 現場技術者の役割について 店社技術部門の役割について 現場見学 翌日作業・週間工程会議 現場実習 ・測量業務、ICT施工技術 環境への取組について 公共工事の入札・契約制度 若手技術者との意見交換会 本日の振り返り・夕礼	建設コンサルタントについて 左岸線２期関連設計概要説明 実施研修（各種計算・設計図面の見方など） 若手技術者との対話

１．本研修は、採用活動の一環としたインターンシップではありません。
土木業界の仕事の雰囲気を客観的な観点で就業体験をし、業界研究をして頂けます。
２．大学によっては実習等の単位が認められる場合があります。所属の大学に確認して下さい。

参加学生からの声

• 研修を終えて、最も良かったと思えることは、土木工事に関わる３つの部門を連続的に体験でき、対象は１つの事業であったため、それぞれの部門で違った視点を経験できたことである。これは、どこに就職しようが絶対に経験できない極めて貴重な経験だった。（大学院1年生）
• 自分は土木というもの自体をあまり知らなかったが、この研修を通して土木というものを知るとともに、事業主体、コンサルタント、ゼネコンのそれぞれの比較をすることができたので、とても充実した研修期間となった。（学部3年生）

その他

●頂いた個人情報については、参加者の選考、研修・アンケートの実施及び個人を特定しない形での応募状況分析以外には使用いたしません。