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【受付終了】鋼橋の維持管理全体の高度化に関する調査研究委員会 特別講演会(講演者：江副哲弁護士)
定員に達しましたので、参加受付を終了しました。多数のお申込ありがとうございました。
下記のとおり特別講演会を開催いたしますのでご案内いたします。また、講演会前・後に狭山池博物館展示物解説ツアーを行いますので、ご希望の方は前後どちらかにご参加ください。
講演題目 「これからのインフラ整備を担う土木技術者の心得～技術者倫理の伝承～」 講演者 江副 哲 弁護士（弁護士法人匠総合法律事務所大阪事務所） 主催 土木学会関西支部 鋼橋の維持管理全体の高度化に関する調査研究委員会
（代表：関西大学教授 坂野昌弘）日時 2018年3月23日(金)
1) 特別講演会 14:00～16:00（120分）【開場13:00】
2) 博物館展示物解説ツアー （講演前）13:00～、（講演後）16:00～（各30分）
※ツアーは前後ともに同じ内容です会場 大阪府立 狭山池博物館
大阪府大阪狭山市池尻中2丁目
南海電鉄高野線 大阪狭山市駅 （駅下車，西へ約700m）定員 100名 参加費 無料 申込方法 申込フォームからお申込ください。
定員に達しましたので参加受付を終了をしました。
※ 申込完了後に電子メールで届く「参加申込受付」が参加証となります。印刷して当日ご持参ください。
※ メールアドレスの入力漏れ、入力ミスがないようくれぐれもご注意ください。資料 講習会では資料の配布は行いません。
資料は、申込完了時に届くメールに記載のURLからダウンロードしご持参ください。その他 本講演会は 土木学会認定CPDプログラム(認定番号JSCE17-1347、CPD単位：2.0)です。 問合先 土木学会関西支部
大阪市中央区船場中央2-1-4-409
Tel：06-6271-6686
Fax：06-6271-6485 -
【受付終了】平成30年度 調査・研究委員会テーマの募集
平成30年度調査・研究委員会テーマの募集は締め切りました。
ご応募頂いた皆さまには2月頃に結果をお伝え致します。公益社団法人土木学会関西支部では、土木工学および土木事業に関連する調査・研究を進め、学術・技術の向上を図るために、調査・研究委員会を募集し、支部会員の活発な活動の支援を行っております。これまでの活動の成果は単に報告書としてまとめられるだけでなく、講習会やシンポジウム等によって広く公表され、土木界の発展に貢献して参りました。引き続き土木界に関わるテーマにつきまして新たな委員会を設置すべく、下記の要領で調査・研究委員会テーマを募集いたします。奮ってご応募くださいますようお願い申し上げます。
内容
調査研究の内容としては、当該委員会設置の趣旨にしたがい、関西支部として実施する意義のあるものとします。具体的には調査研究テーマの時宜性・新規性、計画の具体性・実現可能性、活動の将来性と展望、メンバー・組織（基本的に土木学会員で構成）および経費計画の妥当性等に配慮してください。
委員会の活動期限は2年以内とし、予算は原則的に年額50万円以下（必要に応じて最大年額100万円まで）で計画してください。経費は支部の規程に準じて執行いただき、支部事務局の指定する期日までに会計報告書を提出して下さい。
活動終了後には、活動報告書を提出いただくとともに、その成果をもとに講習会・シンポジウムを開催していただきます。なお、講習会・シンポジウム開催に要する費用は本予算には含まず、別収支となります。運営に追加経費等の支援を要する場合は、開催前に事務局までご相談ください。委員会構成
委員会は原則として25名以内で構成するものとし、委員長を1名置いてください。
また特定の機関や地域に偏らないようにしてください。募集要項
下記の必要事項を記載した企画書を提出してください。
こちらの平成30年度 調査・研究委員会用フォーマットをダウンロードしてご利用ください。- テーマ名（委員会の名称）
- 目的と調査・研究内容
- スケジュール（開催回数と開催予定時期）
- 活動経費内訳
- 構成員全員の氏名・所属・連絡先・会員種別のリスト
をご記入ください。
提出期日
平成29年10月12日（木）17:00
関西支部で厳正に審査を行い、2月頃に結果をお伝え致します。
提出方法
下記メールアドレス宛に必要書類を添付のうえ、ご応募下さい。
申込受付後、受領確認メールをお送りします。
受領確認メールが数日経っても届かない場合、お手数ですが下記までお問い合わせください。提出先・問い合わせ先
公益社団法人土木学会関西支部
住所：〒541-0055 大阪市中央区船場中央2-1-4-409
TEL：06-6271-6686
FAX：06-6271-6485
メール：chosa-boshu ★ civilnet.or.jp
（★を@に置き換えて、スペースは詰めてください）これまでの調査・研究委員会
2000年度以降の調査・研究委員会はこちらをご覧ください。